いびき治療は保険適用される？対象となる検査・費用・治療法を徹底解説

いびきに悩み、治療を検討している方にとって、治療費が保険適用されるかどうかは重要な判断材料です。

実は、単純ないびきのみでは保険適用にならないケースが多い一方、睡眠時無呼吸症候群と診断された場合には、検査から治療まで幅広く保険適用を受けることができます。

睡眠時無呼吸症候群は、睡眠中に何度も呼吸が止まったり浅くなったりする病気で、日中の強い眠気や集中力低下だけでなく、高血圧や心疾患などの深刻な健康リスクにもつながる可能性があります。

そのため、適切な診断と治療を受けることは、生活の質を向上させるだけでなく、将来の健康リスクを軽減するためにも重要です。

いびき治療で保険適用される条件と診断基準

睡眠時無呼吸症候群の診断が保険適用の鍵

いびき治療において保険が適用されるためには、単なるいびきではなく、睡眠時無呼吸症候群（Sleep Apnea Syndrome: SAS）という医学的な診断を受ける必要があります。

睡眠時無呼吸症候群は、睡眠中に10秒以上の呼吸停止（無呼吸）や呼吸が浅くなる状態（低呼吸）が繰り返し起こる病気です。

診断の基準となるのがAHI（Apnea-Hypopnea Index：無呼吸低呼吸指数）という指標です。

AHIは1時間あたりの無呼吸と低呼吸の回数を合計したもので、この数値により重症度が判定されます。

AHIが5未満であれば正常範囲、5〜14が軽症、15〜29が中等症、30以上が重症と分類されます。

保険適用に必要な検査と診断の流れ

保険適用を受けるためには、まず医師による診察を受け、睡眠時無呼吸症候群の可能性があると判断された場合に、睡眠検査を実施します。

検査には大きく分けて2種類あります。

簡易検査は自宅で実施できる検査で、指先につけるパルスオキシメーターや鼻に装着するセンサーで呼吸状態を測定します。

より詳細な検査が必要な場合は、終夜睡眠ポリグラフ検査（PSG検査）を実施します。

これは医療機関に一泊入院して行う精密検査で、脳波、眼球運動、筋電図、心電図、呼吸運動、動脈血酸素飽和度など多くの生体情報を記録します。

保険適用の基準として、一般的にはAHIが15以上の場合、または AHIが5以上14以下でも高血圧、心疾患、脳血管疾患、日中の過度の眠気、不眠症、気分障害、認知機能障害などの合併症がある場合に治療が推奨されます。

たたし、CPAP療法などの具体的な保険適用にはより厳格な基準があります。

いびきのみでは保険適用にならない理由

単純ないびきは、気道の振動により音が発生する現象ですが、呼吸が完全に止まるわけではありません。

医学的には、いびき自体は必ずしも治療が必要な病気とは認められていないため、いびきのみを理由とした治療は自費診療となることがほとんどです。

しかし、いびきは睡眠時無呼吸症候群の重要な症状の一つであることも事実です。

特に、いびきが断続的で、時々呼吸が止まっているように聞こえる場合や、日中の強い眠気を伴う場合は、睡眠時無呼吸症候群の可能性が高いため、早めの検査をお勧めします。

保険適用されるいびき治療法と適用外の治療法

CPAP療法の保険適用条件と費用

CPAP（Continuous Positive Airway Pressure：持続陽圧呼吸療法）は、睡眠時無呼吸症候群の第一選択治療法として広く用いられています。

鼻マスクを通じて一定の圧力をかけた空気を送り込み、気道の閉塞を防ぐ治療法です。

CPAP療法の保険適用条件

項目	内容
保険適用の基準	・PSG検査でAHIが20以上 ・簡易検査のみの場合はAHIが40以上
月額費用の目安（3割負担）	約5,000円（CPAP機器のレンタル＋定期診察）
継続適用の条件	・月1回の診察 ・1日4時間以上、月70％以上の日数で使用すること
初回試用期間	・初回3か月間は試用期間 ・使用状況を記録し継続可否を判断
注意点	・条件を満たさないと保険適用が打ち切られる可能性あり

保険適用の条件として、PSG検査でAHIが20以上の場合（簡易検査のみの場合はAHI40以上）に適用されます。

保険適用となった場合、月額約5,000円程度（3割負担の場合）でCPAP機器のレンタルと定期的な診察を受けることができます。

ただし、保険適用を継続するためには、月1回の診察を受ける必要があり、使用時間が1日4時間以上、月の70％以上の日数で使用するというコンプライアンス（治療遵守）の条件を満たす必要があります。

１日４時間以上のCPAP使用率が70%未満であれば、データ確認後１週以内に電話指導

引用：厚生労働省 中央社会保険医療協議会 総会「外来医療（その３）」

初回の3か月間は試用期間として位置づけられ、この期間中の使用状況が記録され、継続的な保険適用の可否が判断されます。

コンプライアンスを満たさない場合、保険適用が打ち切られる可能性があるため、継続的な使用が重要です。

口腔内装置（マウスピース）の保険適用について

口腔内装置（Mandibular Advancement Device: MAD）は、下顎を前方に固定することで気道を確保する治療法です。

軽症から中等症の睡眠時無呼吸症候群の患者や、CPAP療法が継続できない患者に適応されます。

口腔内装置（マウスピース）の保険適用条件

項目	内容
対象患者	・軽症〜中等症の睡眠時無呼吸症候群の患者 ・CPAP療法が継続できない患者（CPAP不耐症など）
保険適用の条件	・医師の診断と処方箋がある場合 ・CPAPが医学的に適さない、または継続困難な場合
保険の区分	歯科診療報酬での保険適用
費用（3割負担の場合）	約15,000〜30,000円（装置の作製費用）
作製と調整	歯科医師が歯型に合わせて作製し、調整を重ねて最適な位置を決定

保険適用の条件として、睡眠時無呼吸症候群の診断があり、医師からの処方箋がある場合に適用されます。

特に重症の患者でCPAP療法を試みたが継続できなかった場合（CPAP不耐症）や、医学的にCPAPが適さない場合にも保険適用となります。

口腔内装置は歯科診療報酬での保険適用となります。

費用は装置の作製に約15,000〜30,000円（3割負担の場合）程度かかります。

装置は歯科医師により個人の歯型に合わせてカスタムメイドされ、調整を重ねながら最適な位置を決定します。

外科手術による治療と保険適用の範囲

外科手術は、他の治療法が無効な場合や、明らかな解剖学的異常がある場合に検討されます。

代表的な手術として、口蓋垂軟口蓋咽頭形成術（UPPP）があります。

これは、口蓋垂（のどちんこ）や軟口蓋の一部を切除・形成し、気道を広げる手術です。

外科手術による治療の保険適用条件

項目	内容
保険適用の対象	・中等症〜重症の睡眠時無呼吸症候群 ・保存的治療（CPAPなど）を試みたが効果がなかった場合
適応となる状態	・他の治療法が無効な場合 ・明らかな解剖学的異常がある場合
主な手術方法	口蓋垂軟口蓋咽頭形成術（UPPP）
その他の治療法と適用条件	舌下神経刺激療法（Inspire療法） ・重症の睡眠時無呼吸症候群 ・CPAP不耐症の患者に限る

保険適用の条件として、中等症から重症の睡眠時無呼吸症候群があり、CPAP療法などの保存的治療を試みたが効果がなかった場合に適用されます。

手術前には医師との十分な相談と、リスクとベネフィットについての説明を受ける必要があります。

最新の治療法として、舌下神経刺激療法（Inspire療法）があります。

これは胸部に埋め込んだ装置から舌下神経に電気刺激を送り、睡眠中の舌の位置を調整する治療法です。

日本でも保険適用となっていますが、適応条件は厳格で、重症の睡眠時無呼吸症候群でCPAP不耐症の患者に限られます。

保険適用外となる治療法と自費診療の選択肢

レーザー治療（LAUP）やラジオ波治療など、いびきの軽減を目的とした治療は、睡眠時無呼吸症候群の根本的治療としての効果が限定的であるため、多くの場合保険適用外となります。

ただし、一部の医療機関では切除型LAUPが保険算定される場合もあります。

これらの治療は、主にいびきの音を軽減することを目的としており、無呼吸の改善効果は限定的です。

また、市販の簡易的ないびき防止グッズや、インターネットで販売されている既製品のマウスピースなども保険適用外です。

これらは医療機器として認められていないため、効果も保証されていません。

自費診療を選択する場合、費用は施設により大きく異なりますが、レーザー治療で10万円〜30万円程度、カスタムメイドの口腔内装置で5万円〜10万円程度が相場となっています。

いびき治療の検査から治療開始までの具体的な流れ

初診から検査までのステップ

いびき治療を開始するにあたり、まず呼吸器内科、耳鼻咽喉科、睡眠外来などの専門医を受診します。

初診では、いびきの頻度や音の大きさ、日中の眠気の程度、既往歴、服薬状況などの問診が行われます。

エプワース眠気尺度（ESS）という質問票を用いて、日中の眠気の程度を客観的に評価することもあります。

診察では、鼻腔、口腔、咽頭の状態を確認し、扁桃肥大や鼻中隔彎曲症など、気道狭窄の原因となる解剖学的異常がないか確認します。

肥満度（BMI）の測定も重要で、BMIが高い場合は減量指導も治療の一環として行われます。

問診と診察の結果、睡眠時無呼吸症候群が疑われる場合、睡眠検査へと進みます。

多くの場合、まず簡易検査から開始し、その結果により精密検査の必要性を判断します。

簡易検査と精密検査（PSG検査）の違い

簡易検査は、携帯型の機器を自宅に持ち帰り、就寝時に装着して一晩の睡眠中の呼吸状態を記録します。

主に呼吸の流れ、いびき音、動脈血酸素飽和度を測定します。

検査は簡便で、普段の睡眠環境で実施できるメリットがありますが、睡眠の深さや覚醒反応は評価できません。

費用は保険適用で約3,000円程度（3割負担）です。

簡易検査と精密検査（PSG検査）の違い

項目	簡易検査	精密検査（PSG検査）
実施場所	自宅	医療機関で一泊入院
測定項目	呼吸の流れ、いびき、酸素飽和度	脳波、呼吸、心電図など複数の項目
評価内容	呼吸状態のみ	睡眠の質や覚醒反応まで評価可能
費用（保険適用）	約3,000円（3割負担）	約10,000〜30,000円（3割負担） ・施設により異なる ・差額ベッド代が別途かかることがある
主な用途	簡便なスクリーニング検査	詳細な診断が必要な場合に実施

一方、PSG検査は医療機関に一泊入院して行う精密検査です。

脳波、眼球運動、筋電図、心電図、呼吸運動、動脈血酸素飽和度など、多岐にわたる生体情報を同時に記録します。

睡眠の質や深さ、覚醒反応の回数なども詳細に評価でき、より正確な診断が可能です。

費用は保険適用で約10,000〜30,000円程度（3割負担）と施設により大きく異なります。

また、差額ベッド代が別途必要になる場合があり、施設により1泊5,000〜20,000円程度の追加費用が発生することがあります。

簡易検査でAHIが40以上の場合は、PSG検査を経ずにCPAP療法を開始できる場合もあります。

しかし、簡易検査で境界域の結果が出た場合や、中枢性睡眠時無呼吸症候群が疑われる場合は、PSG検査による精密診断が必要となります。

診断後の治療方針決定プロセス

検査結果に基づき、医師が重症度を判定し、患者の生活状況や希望を考慮して治療方針を決定します。

AHIが20以上の中等症〜重症の場合、第一選択としてCPAP療法が推奨されることが多いです。

治療方針の決定では、患者の年齢、職業、生活パターン、治療への意欲なども重要な要素となります。

例えば、出張が多い方にはポータブルタイプのCPAP機器を、顎関節症がある方には口腔内装置以外の選択肢を検討するなど、個別の事情に応じた治療選択が行われます。

治療開始後は定期的なフォローアップが重要で、CPAP療法の場合は月1回、口腔内装置の場合は装着初期は2週間〜1か月ごと、その後は3〜6か月ごとの受診が一般的です。

治療効果の評価として、症状の改善度合いや、必要に応じて再検査を実施することもあります。

いびき治療にかかる費用の目安と医療費控除

保険適用時の自己負担額の実例

検査費用について、簡易検査は保険適用（3割負担）で約2,700〜3,000円、PSG検査は約10,000〜30,000円が目安となります。

また、差額ベッド代については必ずしも必要ではありませんが、個室を利用する場合は施設により1泊5,000〜20,000円程度の追加費用が発生する場合があります。

保険適用時の自己負担額目安

項目	自己負担額（3割負担）	備考
簡易検査	約2,700〜3,000円	–
PSG検査	約10,000〜30,000円	差額ベッド代：1泊5,000〜20,000円の追加費用がかかる場合あり
CPAP療法（月額）	約4,500〜5,000円	高齢者（1割負担）月額 約1,500〜1,700円
口腔内装置の作製費用	約15,000〜30,000円	調整・メンテナンスに別途費用がかかる場合あり耐用年数：約3〜5年

CPAP療法の場合、機器レンタル料と月1回の診察料を含めて、月額約4,500〜5,000円（3割負担）が標準的な費用です。

年間では約54,000〜60,000円となります。

1割負担の高齢者の場合は月額約1,500〜1,700円、2割負担の場合は月額約3,000〜3,400円程度です。

口腔内装置の作製費用は、保険適用（3割負担）で約15,000〜30,000円が一般的です。

ただし、装置の調整や定期的なメンテナンスに別途費用がかかる場合があります。

また、装置の耐用年数は約3〜5年とされており、定期的な作り替えが必要になることも考慮する必要があります。

継続治療における月々の費用

CPAP療法を継続する場合、毎月の診察が保険適用の条件となるため、診察料とCPAP機器のレンタル料が継続的に発生します。

3割負担の場合、月額約5,000円が基本となりますが、マスクやチューブなどの消耗品の交換時期には追加費用が発生します。

マスクは約1年に1回、チューブは約2年に1回の交換が推奨されており、それぞれ保険適用で約3,000〜5,000円（3割負担）の費用がかかります。

フィルターは月1回程度の交換が必要で、1個あたり数百円程度です。

口腔内装置の場合、装置作製後の調整期間を除けば、定期検診は3〜6か月に1回程度となり、月々の費用負担はCPAP療法より少なくなります。

ただし、装置の破損や紛失は保険適用外となるため、取り扱いには注意が必要です。

医療費控除の活用方法

睡眠時無呼吸症候群の治療費は、医療費控除の対象となります。

年間の医療費が10万円（所得が200万円未満の場合は所得の5％）を超えた場合、確定申告により所得税の還付を受けることができます。

医療費控除の対象となるのは、検査費用、治療費、通院のための交通費などです。

CPAP療法の月額費用や口腔内装置の作製費用はもちろん、PSG検査時の差額ベッド代も、医師の指示による入院であれば控除対象となります。

控除を受けるためには、医療機関から発行される領収書を保管しておく必要があります。

電子申告（e-Tax）を利用する場合は領収書の提出は不要ですが、5年間の保管義務があります。

家族の医療費も合算できるため、世帯全体の医療費を把握しておくことで、より効果的に控除を活用できます。

よくある質問（FAQ）

いびきだけでも保険診療は受けられますか？

単純ないびきのみでは保険適用になりません。

ただし、検査の結果、睡眠時無呼吸症候群と診断された場合は保険適用となります。

いびきが気になる場合は、まず検査を受けることをお勧めします。

CPAP治療の保険適用にはどんな条件がありますか？

AHIが20以上、またはAHIが5以上で日中の眠気などの症状がある場合に適用されます。

また、月1回の受診と、1日4時間以上、月の70％以上の使用が継続条件となります。

検査費用はどのくらいかかりますか？

簡易検査は保険適用（3割負担）で約3,000円、PSG検査は約10,000〜15,000円が目安です。

ただし、PSG検査では差額ベッド代が別途必要な場合があります。

治療を中断した場合、再開時も保険適用されますか？

一定期間治療を中断した場合、再開時に再度検査が必要になることがあります。

特にCPAP療法では、3か月以上中断すると新規扱いとなる場合があるため、継続的な治療が重要です。

子どものいびき治療も保険適用されますか？

小児の睡眠時無呼吸症候群も保険適用の対象です。

小児の場合、扁桃肥大やアデノイド肥大が原因となることが多く、手術による治療が第一選択となることがあります。

まとめ

いびき治療の保険適用は、睡眠時無呼吸症候群の診断が前提となります。

単純ないびきは保険適用外ですが、検査によりAHIが基準値を超える場合や、合併症がある場合は保険診療として治療を受けることができます。

保険適用される主な治療法として、CPAP療法、口腔内装置、外科手術があり、それぞれに適応条件があります。

CPAP療法は月額約5,000円（3割負担）で継続可能ですが、定期的な受診と一定の使用時間の確保が必要です。

口腔内装置は軽症〜中等症やCPAP不耐症の方に適しており、外科手術は他の治療法が無効な場合に検討されます。

いびきが気になる方は、まず専門医を受診し、適切な検査を受けることが重要です。

睡眠時無呼吸症候群は、適切な治療により症状の改善が期待でき、将来の健康リスクを軽減することができます。

医療費控除も活用しながら、継続的な治療を受けることをお勧めします。